みなさんこんにちは。
今回は、今まで投稿してきた中に何度か登場しております “ハザードマップ” についてお話します！
ハザードマップって聞いた事はあるけど、実際に見たことはないという方も未だに少なくありません。
まずはハザードマップの仕組みについて、ハザードマップとは自然災害による被害想定、また地形や地盤の特徴をもとに、避難経路や避難場所、防災関係施設の位置などの防災地理情報を地図で表記したものになります。
3.11東日本大震災が起きた後からこの言葉を耳にする人も多いかと思います。
東日本大震災のときに100年に一度の大災害に耐えられるとされていた構造物が、災害を防ぐことができなかった結果をふまえて、国や自治体が人命確保を最優先にする対策として注目されています。
ハザードマップと検索すると、国土交通省など様々なサイトがありますが、損害保険会社でも作成していることが多いです。
保険会社のハザードマップでは、災害リスクを基にしたおすすめプランを見ることができるものもあります。
また、過去に起きた災害で実際に支払われた保険金額の平均値などがわかるのは、保険会社ならではの情報になります。
春になって新たな地で新生活を始める方も多いかと思います。
ぜひ、新居を中心としたハザードマップを検索してみてはいかがでしょうか？
ずっと同じ地域にお住まいの方も年に一度でも検索してみると災害の発生率や、避難場所に変化があったりするかもしれません！
皆さんこんにちは。
今回はコロナウイルスと医療保険についてお話します。
一昨年より猛威を振るっており、終息にはまだまだ時間がかかりそうですね。
そこで「コロナになった時に、自分が入っている保険っておりるの？」という
質問がありましたので回答したいと思います。
回答は「入っているタイプにもよりますが、基本的には下ります。」
まず初めに新型コロナウイルス感染症にかかった場合に、給付対象となる可能性があるのは「死亡・後遺障害」「入院日額」「疾病一時金」などとなります。
もちろん各社名称はさまざまですが、これは実際に病院施設に入院した場合もそうですが、ホテルなどの療養施設や自宅療養も含まれます。
ここまでで注意していただきたのは、医療保険のタイプには「〇〇日入院したら１日当たり〇〇円給付」というものと、「入院等にかかった実際の費用を給付」いうものもあります。
気を付けなければならないのは新型コロナウイルス感染症が、厚生労働省が「指定感染症」に指定したことにより、入院した際の医療費は基本的に公費で負担されます。
従って、実際の費用がないので前述の「かかった実際の費用を給付」というタイプでは、保険が下りない可能性があります。
保険の給付には、これも保険会社によって異なりますが
・新型コロナウイルス感染症の検査結果が「陽性」であることの証明
・宿泊療養（自宅療養）の療養開始日（陽性判明日）の記載がある市区町村や保健所発行の書類
（保健所や自治体が発行した宿泊・自宅療養証明書、就業制限通知書・就業制限解除通知書など）
などが必要になってきます。
新型コロナウイルス感染症が身近なものとなっている中で備えは重要となってきます。
保険会社によって補償内容や給付対象もさまざまです。
感染しないように気を付けて頂くのはもちろんですが感染してしまった場合も備えが必要ですね。
